最終更新日 2024年11月20日
「起業を考えている」
「起業をする際の注意点や事前準備が知りたい」
「実業家である光本勇介さんの書籍を読みたい」
起業は難しそうですが、特別な資格やスキルが必要なわけではないので誰でもできます。
中には失敗に終わるケースも多いですが、失敗しないため事前準備が重要です。
まずどのような分野においてスタートするのか決めていきましょう。
漠然とした考えを形にしていき、アイデアを思いついたら頭で考えながら、きちんとメモしていくことをおすすめします。
光本勇介のような発想力のある人と話したり、困っている人の意見を聞くなど幅広い活動が求められます。
光本勇介さんも重要視する情報収集
本を読んだりイベントに参加するなど、積極的にいろいろな情報を収集することが大事です。
情報は整理することによって新しいアイデアが出ることもあるので、好きだったり得意なことを書き出しましょう。
良いアイデアが見つかるかもしれません。
どのような分野を選択すれば良いか迷っているなら、自分がしたいことや自分ができること、社会のニーズなどをテーマにして絞り込んでいくと便利です。
自分がしたいことを整理してみてみると良く、願望を満たすものというより企業理念として成り立つかどうか判断します。
衝動的な気持ちではモチベーションを維持するのは難しかったり、やりたいことが見つからず失敗するケースが多いです。
ベンチャーの場合、ベンチャーキャピタルなどから出資を受けるならモチベーションの根幹が評価されるので、明確化しておくことをおすすめします。
自分ができることを考えてみて、スキルや資格、人脈や資産などを整理していきましょう。
例えばカフェ開業の場合、飲食店勤務経験がないのに理想だけで趣味を詰め込んだ店にしたことで、資金繰りなどで現実を知ることが多いです。
自身のスキルや知識などをいかせるような職種を選択する
自身のスキルや知識などをいかせるような職種を選択することをおすすめします。
社会のニーズも調査し、売り手が売りたいサービスをマーケットに提供する方向性より、マーケットのニーズを捉えて合致したサービスを提供する方向性を意識しなければなりません。
ターゲット層により近かったり、関係性が遠い人から意見をもらうと良いです。
事業によっては国や地方自治体から許可をもらうことがあります。
やりたい業種が許認可や免許などが必要なのかチェックしたり、免許を取得するため費用がどれくらいかかるかなど検討していきましょう。
免許などは資金調達やスケジュールにも影響してくるので、知識がないなら行政書士など専門家に確認しておくと安心です。
ベンチャーの場合、日本政策金融公庫からの創業融資が資金調達のセオリーで、事業資金の内10%自己資金として準備することになります。
審査では半年から1年ぐらい個人通帳の提出が求められるので、一度に振り込まれたお金は見せ金と判断されるかもしれません。
お金の管理はかなり重要度が高い
銀行はきちんと貯めたお金を信用するので、必要な資金をどれくらい確保できるか考える必要もあります。
ローンの返済状況や公共料金の滞納などもチェックされるので、お金の管理はかなり重要度が高いです。
事業コンセプトが決まると事業計画書を作成していきます。
コンセプトはターゲットの選定やマーケット調査・分析など行いながら決定していきます。
これは資金調達する際に必要になるので、完成度の高いものが求められます。
ターゲットの選定について、誰に何をどんな方法で売るのかイメージしましょう。
高品質の化粧品を売るというではなく、キャリア志向が強い30代～40代女性向けて、オーガニックで高品質な化粧品を販売するという風に、より具体的にイメージしていきます。
マーケットや競合などの調査も必要で、ターゲットに近い層において本音を話してくれる友達を頼ったり、知り合いを通じていろいろな世代の人からヒアリングすると便利です。
インターネットを使ってマーケットを調査する
インターネットを使ってマーケットを調査したり、実際足を運んで調査することも必要です。
競合調査の場合、実際競合からいろいろなサービスを受けてみると良く、体験することでライバルを知ることができます。
事前に調査項目を決めておき、良いところは真似していき改善すべきところは参考にして自社サービスをレベルアップすることが可能です。
事業計画書を作ることになりますが、これは創業計画書は同じような書類になります。
創業計画書の場合、事業をスタートした時に作成し創業資金の融資を利用するのに必要です。
事業計画書の場合、事業を始めてしばらくしてから、事業拡大のため融資がほしい時に作成していきます。
創業計画書は実績がないので簡単な形式になりますが、金融機関から融資を受けるのが難しいケースもあるでしょう。
日本政策金融公庫なら創業支援の国策をベースにしてい支援するので、この制度を使って創業資金を申し込む際に提出するのが創業計画書です。
まとめ
事業計画書を求められることもありますが、事業計画書の作成は起業するプロセスにおいて重要です。
なぜ利益を得られるのか理由を具体的にまとめておき、創業融資の申し込みも検討しているなら、事業計画書から創業計画書へ流用できる形式を使うと便利です。
